こんにちは。体操専門ウェブマガジン「GYMNASTS」を運営するteam”N”の代表、下田です。

サイトをローンチさせて約2週間が経ちますが、記念すべき最初のインタビューコンテンツである、五十嵐久人氏の記事はいかがだったでしょうか。

今後もインタビュー記事やコラムなど、コンテンツを拡充してまいりますので、GYMNASTSをどうぞよろしくお願い致します。

次のインタビューも現在調整中ですので今しばらくお待ちいただけると幸いです。

その繋ぎといってはなんですが、代表の私も一つコラムとして体操やスポーツ全体に関わる雑感などを掲載していこうと思いますので、暇なときにでもご一読いただけると幸いです。

 

私はスポーツを学問として学んできたわけではなく、ただの一選手だったので、技術理論とかは書けません。

その中で何か興味を持ってもらえそうなテーマはないかと考えたときに、スポーツとビジネスについてなら書けるかなということで、ビジネスの視点から体操界の未来を考えてみたいと思います。

 

 

日本のスポーツビジネスの市場規模は知っていますか?

約11兆2000億円ほどと言われていて、これは日本のGDPの約2%に相当します。

スポーツビジネスを大きく分けると、プロスポーツなどの「観る」スポーツ、フィットネスクラブやスポーツスクールなどの「する」スポーツ、用具や器具の小売業といった「スポーツ周辺産業」の3種類に分けることができます。

このカテゴリで分けた場合の内訳として、「観る」スポーツで約1兆円、「する」スポーツで約5兆円、その他小売などの周辺産業で約4兆円となっています。

プロスポーツなどはとても大きな金額が動いているイメージがありますが、これを見ると「する」スポーツや周辺産業がスポーツビジネスの核となっていることが分かります。

もう少し細かくカテゴライズして図式化してみると下記のようになります。

スポーツビジネスのカテゴリー図

 

前述した「する」スポーツといったように、スポーツ自体を提供したり、スポーツに関する情報を提供するビジネスを「スポーツサービス・情報産業」、グッズや用具・器具などを販売するビジネスを「スポーツ用品産業」、スポーツをする場を提供するビジネスを「スポーツ施設・空間産業」と大別されます。

ここから派生して、最近ではスポーツ用品メーカーが消費者に対して直営店や有名選手を起用した宣伝行為を行うなどの直接的なコミュニケーションを図って、独自のサービスを提供する事例が増えていて、これが新たな「スポーツ関連流通産業」という分野のビジネスを生み出しています。

さらに施設・空間産業は、施設管理だけではなく、フィットネスやスポーツスクールといったスポーツサービスを独自に提供する「施設・空間マネジメント産業」という分野のビジネスも生まれています。

「観る」スポーツ、いわゆるプロスポーツなどは「エンターテインメント産業」であり、大きな3分野の融合ということができます。確かにプロ野球やJリーグなどをみると、試合観戦だけでなく、チームのグッズ販売や、施設と協働して空間を解放して地域へサービスを提供するなど、上図の3分野を包括的に行っていますよね。

 

スポーツビジネスを成立させるための大前提として、競技人口や知名度、制度や仕組みが高度に成熟しているなど、条件は多くありますが、ビジネス、つまりお金の流れが増えることで、スポーツをより発展させるきっかけにもなります。

 

少し体操競技にも触れてみます。

体操競技の競技人口はどれくらいでしょうか。

 

2011年の統計では、日本体操協会への登録者数は31,513人となっていて、いわゆるメジャースポーツと呼ばれる他のスポーツに比べると10分の1ほどの規模です。

2016年現在では、内村航平選手や白井健三選手などの活躍によって、競技人口・競技知名度ともに上がっているかと思います。

しかしながら、まだまだマイナースポーツの範疇から抜け出せずにいるのが現状でしょう。

 

 

今回は日本のスポーツビジネスの全体像について、そして体操の競技人口についてみてみました。

次回以降、世界のスポーツビジネスはどうなっているのか、そして体操界の問題点について順を追って見ていきたいと思います。

 

それでは、また次回!